東建コーポレーション賃貸の評判はやばい?住んだ人の口コミまとめ

土地活用のCMでお馴染みのハウスメーカー東建コーポレーションは賃貸物件の建設も充実しています。

有名ハウスメーカーで名前を知っている人は多いと思いますが、東建コーポレーションが建設した物件の特徴や評判については全く知らないという人は多いかと思います。

そこで今回は東建コーポレーション賃貸の評判はやばいのか、住んでみた人の意見を参考にしつつまとめてみました。

東建コーポレーション賃貸の評判はやばい?

東建コーポレーションに住んでいる人、住んだ人の意見をSNSやネットで調べてみましたが、全体的に良い評判よりも悪い評判の方が多く見受けられました。

ハウスメーカーや不動産業者は全体的に悪い評判が集まりやすいのである程度は仕方ありません。

東建コーポレーションの建物は主にホームメイトという不動産業者によって仲介されています。

建物自体の評判は東建コーポレーションの問題ですが、管理の対応やトラブル、退去費用に関してはホームメイト側の問題となってきます。

実際にやばいと言われる評判について紹介していきます。

対応が悪いことが多い

全体的に管理会社の対応が悪いという意見が目立っています。

迅速に対応してもらえることもありますが、担当者によっては後回しにされたり、対応に時間がかかったり等の意見が寄せられています。

特に繁忙期になると不動産側も忙しいため、対応には時間がかかってしまう傾向があります。

壁が薄い

壁の薄さ、騒音問題に関しては東建コーポレーションの問題となります。

良い意見も一定数ありますが、「足音が聞こえてくる」「隣人の生活音が筒抜け」など悪い意見のほうが多くなっています。

東建コーポレーションには防音システムがありますが、2013年以降に建築された築浅物件しか導入されていません。

遮音性の低い構造である木造アパートも多いため、うるさいという意見はどうしても出てしまいます。

問題は苦情を入れた際の対応の悪さ。

入居中の相手を強制退去することは難しいものの、通常であれば連絡を入れたり静かにするように促すことは可能です。

管理会社がまともに取り合ってくれずに、いつまで経っても改善されない可能性があります。

トラブルになる不安があるなら、最初から防音システムが採用されている物件を選んだほうが良さそうです。

築浅物件では床だけでなく界壁もしっかりしていたという意見も多いのでおすすめです。

東建コーポレーション賃貸の騒音はひどい?防音性を徹底調査

退去費用を高額請求されることがある

東建コーポレーションの物件で多いのが退去費用に関するトラブルです

退去費用は故意に傷をつけてしまったものに関しては借主負担となりますが、住んでいる上でどうしても劣化してしまうものに関しては貸主の負担となります。

評判を見る限り「高い退去費用を請求された」という意見も多く、普通に住んでいてもガイドラインに反する費用を請求されてしまうこともあるようです。

国土交通省『原状回復をめぐるトラブルとガイドライン』

消費者生活センターに相談すれば安くなることも

本来であれば取られないはずの費用が請求されていたり、耐用年数により減価償却が適用されていないこともあります。

おかしな点があれば積極的に交渉していきましょう。

もちろん不審な点を調べて管理会社に訴えたところで安くなるとは限りません。

明らかに高額なようであれば消費者生活センターに電話して相談してみてください。

消費者ホットライン

消費者生活センター公式ページへ

運営企業独立行政法人 国民生活センター
対応エリア全国
利用料無料
消費者ホットライン188(誰もがアクセスしやすい窓口)
平日バックアップ相談03-3446-1623(相談窓口に繋がらない場合)
相談内容商品やサービスなど消費生活全般に関する苦情や問合せ

消費者生活センターはこういった賃貸での退去費用に関するトラブルについて扱っているので親身になって退去費用が適正かどうか判断してくれます。

管理会社に連絡する時に交渉できなさそうなら「一度消費者生活センターに相談させていただきます」と言っても良いでしょう。これだけで見積もりを直して適正にしてくれる可能性も高いです。

東建コーポレーションの特徴

ホームメイト

ホームメイト公式ページへ

不動産ホームメイト
ハウスメーカー東建コーポレーション株式会社
対応エリア全国
店舗数535店舗(FC店を含む)
物件数16件(山手線内)
仲介手数料基本賃料1ヶ月分+税
特徴低~中品質物件
木造~RC造まで幅広く対応
2013年より高遮音床を導入
仲介手数料割引システムがある

東建コーポレーションは東証一部上場企業の大手ハウスメーカーで、不動産サイトはホームメイトが運営しています。

東建の最大の強みは膨大な店舗数により、全国の幅広いエリアに対応することができ、比較的低コストで幅広い構造の施工が可能であること。

通常のハウスメーカーだと「鉄骨造を中心に施工している」といった特化型工法ですが、東建は木造・鉄骨造・RC造と幅が広いのが特徴。

施工も低コスト~可能となっているため安さを重視するオーナーであれば東建コーポレーションは選択肢の1つとなります。

悪い言い方をすればコストがかかっていない分低品質~中品質程度のクオリティですが、その分入居者も家賃を抑えることができます。

低コストと言っても防音システムを導入していたり、耐震性を重視しているため、部屋選び次第では快適に過ごすことが可能です。

ホームメイト賃貸の評判は悪い?デメリットや利用のメリットをまとめてみた

東建コーポレーションにもメリットはある

住んでからの評判はそこまで良いものではありませんが、東建コーポレーションならではのメリットもあります。

家賃の手ごろな物件を探しやすい

東建コーポレーションは鉄骨造やRC造だけでなく、木造住宅にも対応しているため比較的家賃を抑えた物件を探すことが可能です。

部屋探しをしている人からすれば「当たり前の話なのでは?」と思うかもしれませんが、意外と木造を扱っていないハウスメーカーも多々あります。

ハウスメーカー主な構造
東建コーポレーション木造・鉄骨造・RC造
大東建託木造
大和リビング
(D-room)
鉄骨造
シャーメゾン鉄骨造

高品質な賃貸住宅として知られるシャーメゾンやD-roomは主に鉄骨造となっています。

高品質な物件は確かに防音性が高く、セキュリティやそのほかの設備も充実しているものの家賃が高くなってしまいます。

東建コーポレーションでは木造住宅も多いので、家賃を抑えて探したい人にとっては手ごろな物件を探すことができます。

新築や築年数の浅い物件なら木造でも防音性がある

東建コーポレーションは他のハウスメーカーと同様に防音システムを採用しています。

採用開始は2013年11月以降となっているため新築や築浅な物件かつ対象物件だけとなりますが、防音性も高くなっています。

東建こーぽれーしょん遮音機能

東建コーポレーションは木造アパートにオリジナル高遮音床「TKS-55(東建高遮音床-55システム)」と「TKS-50(東建高遮音床-50システム)」を採用しています。

TKS-55は導入以降はすべての木造アパートに採用されているため、他のハウスメーカーの木造住宅よりも防音性は高いです。

建物・工法種類遮音・防音
木造2×4工法・スターテラスL
・スターテラスK-K 2-4
・アパネットK-K 2-4
・TKS-55
・TKS-50
高耐震木造2×4工法・2×4スイートテラス
・スターテラスⅡ
・2×4・ユーロピュアF3
・2×4 ユーロピュア
・2×4 ユーロピュアL
・2×4・ユニヴァリィⅡ
・ピラウッド・ワンツーDOORハウス
・TKS-55
・TKS-50

こちらは東建コーポレーションの建物商品の木造建築をまとめたものです。

TKS-50というのはオプション仕様なのでオーナーが防音性を重視して施工をお願いしている場合のみ導入されています。

逆に2013年11月以前の物件には防音システムは一切導入されていない&低コスト物件なので防音性は低いです。

築浅物件に住んでいる人よりも家賃の安い築年数の古い物件に住んでいる人の方が多いため評判としても壁が薄いという意見が多くなってしまっているわけです。

高耐震技術を導入している

東建コーポレーションの木造住宅は2×4工法(ツーバイフォー)と呼ばれる工法です。

在来工法では柱や梁による枠組みによる造りに対し、2×4工法は同じサイズの壁や屋根をはめ込む面で構成されています。

均一的なサイズと面による構成のおかげで在来工法よりも耐震性や耐風性が高くなります。

また、東建には耐震性をさらに充実させた「高耐震木造2×4工法」や「高耐震鉄骨造」といった建築構造もあります。

高耐震木造2×4工法

高耐震木造の場合、住宅性能表示制度の評価基準である耐震等級は2となり、建築基準法が規定する1.25倍の耐震強度があります。

高耐震鉄骨造の場合は耐震等級3となり、建築基準法の規定する1.5倍の構造強度となります。

日本は地震大国なのでこういった高耐震技術を導入していると災害時にも安心です。

仲介手数料割引システムがある

ホームメイトは対象別に仲介手数料割引システムを採用しており、10%~100%割引してくれるので初期費用が安くなります。

割引対象
  • 女性:仲介手数料10%割引
  • 学生:仲介手数料30%割引
  • 未成年:仲介手数料30%割引(親が連帯保証人になるのが条件)
  • ブライダル:仲介手数料30%割引(提携ブライダルの紹介)
  • 65歳以上:仲介手数料30%割引
  • 障害者:仲介手数料50%割引
  • リピート:仲介手数料50%~100%割引

一度ホームメイトを経由して入居した場合、次の引っ越しでホームメイトで契約すると仲介手数料半額~無料で住むことができます。

仲介手数料割引詳細はこちらに記述

初期費用を抑えたい方にとってはかなりありがたく、一人暮らしが初めての学生でも30%割り引かれるのはでかい!

対象としている物件は直営店(東建コーポレーションの建物)となっており、FCやホームメイトの加盟店は対象ではありません。

東建コーポレーションに住むデメリット

評判からもわかる通り、対応力や防音性、退去費用など少しふわっとした問題点が一定数あります。

特に利用する上で問題となってくる部分は大きく分けて2点。

築年数の古い物件は壁が薄い

東建コーポレーションが導入している防音システムは遮音性が確かに高いものの、導入前の物件の遮音性は低くなっています。

TKS-55が2013年11月以降での採用、TKS-50は2017年2月以降と最近の物件のみの導入になっていて、さらにオプション仕様なので現在の物件のほとんどは通常仕様となっています。

年数場所音の聞こえ方
2013年月11月以前生活音聞こえる
足音聞こえる
2013年11月以降生活音小さく聞こえる
足音小さく聞こえる

もともと東建コーポレーションの物件は低コストで建設できることが魅力です。

つまり、低コストの物件に重要があり、コストがかかってしまう防音システムの採用は建設を依頼するオーナーも採用したがりません。

高クオリティの物件を建設したいのであればシャーメゾンや大和ハウスに最初から頼ったほうが確実ですからね。

入居審査が厳しい

東建コーポレーションの不動産「ホームメイト」が提携している家賃保証会社は主に【ジャックス株式会社】と【株式会社アプラス】で、審査が厳しいと言われる信販系の保証会社となります。

保証会社には審査が比較的甘い【独立系】とクレジットカード会社が行う【信販系】、過去の家賃滞納歴をデータベースから調べる【LICC系】があります。

信販系はいわゆるクレジットカード系会社となるため、過去の滞納歴やブラックリストの有無等まで調べられてしまいまいます。

東建コーポレーションはハウスメーカーの中では家賃がそこまで高いほうではないので相対的には通過率も悪くありませんが、不安な人にとっては注意が必要です。

家賃保証料は物件によって違いますが、主に2パターンです。

パターン家賃保証料
月額賃料50%・月々330円・年1万円
初回保証料1万円・月々賃料の1%

利用料としては相場と同じ~少し安い程度ですが、毎月地味に手数料がかかるケースが多いです。

ちなみに保証会社の審査に落ちても、指定する他の保証会社で再審査が可能です。

防音性の高い物件を効率的に探すならイエプラがおすすめ

東建コーポレーションは防音性重視で探すのであれば必ず防音システムが採用されている物件を選ぶ必要があります。

複数の大手ハウスメーカーの中でコスパの良い物件を探したいのであれば1つ1つ探す手間を省けるイエプラがおすすめです。

イエプラ

イエプラのホームページへ

運営会社株式会社エヌリンクス
口コミ評価(google)★★★★☆(4.5)
対応エリア関東・関西
店舗数2店舗
物件数約10万件以上
仲介手数料基本賃料1ヶ月分+税(保有不動産に依存)
利用料金無料
会員登録必要
おとり物件0件
特徴自宅にいながら部屋探しができる
チャットでやり取りが可能
新着物件を手に入れられる
業者専用サイト「ATBB」が見られる
設定できない細かい条件を伝えられる

イエプラを使えばチャットで「家賃10万円以内で東建コーポレーション・シャーメゾン・大東建託の物件のみを教えてほしい」と言えばあとは放置で新着物件を教えてもらえます。

自分でわざわざ探す手間が省けるので条件に合う物件を待つだけです。

無料で使えるこういったサービスと評価の高いハウスメーカーを組み合わせることで、より部屋探しが楽になります。

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まとめ

  • やばいと言われる理由は【壁の薄さ】と【退去費用の高さ】が要因
  • 東建コーポレーションは木造~RC造まで幅広く施工している数少ない大手ハウスメーカー
  • 東建コーポレーションは比較的低コストで建設できるのが魅力のハウスメーカー
  • 防音システムは2013年11月以降に建設された物件に施工されている
  • 築年数の古い物件は防音システムがないため防音性も低くなっている

家賃の手ごろさが魅力となっているため、東建コーポレーションではある程度妥協が必要となります。

どうしても防音を重視したいならRC造や防音システムが採用されている築浅の物件を選ぶ必要があります。

よくあるトラブルとしても挙げられる退去費用は割と多めに取られる傾向があるため、入居時の傷は写真等で保存しておき、費用が高ければ消費者生活センターに相談すると適正価格に抑えることができます。

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