家賃7万円で一人暮らしはきつい？手取りや年収はいくら必要？

部屋を借りる際にまず最初に決めるのが希望家賃です。

高すぎると生活が苦しくなるだけですし、格安のところは負担も少なくて良いですが、その分部屋の質が落ちてしまいます。

今回は家賃7万円で一人暮らしをする場合の手取り収入がどのぐらい必要なのか、いくらだときついのか初期費用や生活費はどのぐらいかかるのか実際に計算してみましたので参考にしてみてください。

家賃7万円なら手取り19.7万円未満だときつい

結論から言えば、家賃7万円の場合手取り額が19.7万円以下になると節約しなければ毎月の出費で赤字になるためきついと言わざるを得ません。

手取り19万円以下になってしまうと生活費を削らない限り赤字です。

世間的に言われている”家賃は収入の3分の1”に当てはめると家賃7万円となると手取り収入は21万円以上ということになります。

額面は約26万円となります。

手取21万円あれば家賃7万円かかったとしても余剰金は14万円あるので1ヶ月の生活費としては十分です。

基本的に家賃を決める時はボーナスを加味しないで考えておきましょう。

ボーナス込みだと毎月の家賃＋生活費で赤字になってしまう月が出てしまう可能性があるため、ボーナス分は貯蓄として考えてください。

もちろん手取り21万円以下でも家賃7万円の部屋に住むことは可能ですが、あまりにも無理して自分にとって高い家賃に住むと家賃支払いだけで生活がいっぱいいっぱいになってしまうので後悔しやすくなります。

また年間でどのぐらい貯金したいのかによっても家賃設定は変わるのでそのあたりを考慮して家賃を決めましょう。

入居審査基準は年収252万円以上が必要

いくら家賃の高いところに住みたいと言っても審査で落ちてしまう可能性もあります。

審査基準は手取りではなく年収を元に計算されます。だいたい家賃×36か月分が目安と言われているので家賃7万円なら最低でも252万円以上必要になってきます。

もちろん審査の基準というのは物件の需要バランスや管理会社、家賃保証会社を利用するかどうかによっても変わるので一概に「○○万ないと絶対に落ちる」とは言い切れません。

例えば需要が高く入居者がすぐに見つかるような物件というのは大家としても「なるべく家賃をちゃんと払ってくれる人がいい」と考えるので年収の低い人は審査で落ちてしまいやすくなります。

逆に閑散期で入居者が全然集まらないような状態であれば大家としてはすぐに家賃収入を得たいので「とりあえず家賃を払える能力があるなら入居してもらいたい」と考えます。

管理会社ごとに独自の審査基準を設けているので物件によっても同じ家賃で通る場合と落ちる場合があります。

あくまで目安として必要な年収が250万程度と考えておきましょう。

年収250万円であればフリーターでもギリギリ稼げる範囲内です。

家賃7万円の初期費用目安

【家賃7万円の初期費用内訳】

初期費用は家賃×4か月～5か月ぐらいが相場と言われています。賃料7万円なら28万円～35万円前後に落ち着くことが多いです。

実際に敷金・礼金・仲介手数料を1か月として計算したところ32.2万円ほどかかることがわかります。

もっともこの数字はあくまで目安で、例えば敷金・礼金・仲介手数料が無料のような物件なら20万円ぐらいで抑えることも可能ですし、逆に保証会社を利用すれば40万円近くになることもあります。

物件や利用する不動産によって初期費用は大きく異なるので注意。

家賃7万円の1ヶ月あたりの生活費

務省統計局の『令和4年　単身者の家計調査』によれば、1ヶ月あたりに社会人がかかる家賃を除いた生活費は約12.7万円ほど。

家賃7万円を含めると1ヶ月あたり19.7万円が世間的な平均値となります。

生活費は人によって大きく差が出る部分なのであくまで参考値となりますが、手取りで19.7万円以上あれば赤字になるリスクが低いです。

理想的な手取り額が家賃の3倍である21万円となるため、少し余裕を残しつつ生活できる計算となります。

手取り額が19.7万円未満でも生活費を削減すれば問題ありませんが、あまりにも少ないと削る項目が多く、家賃の負担がストレスに感じてしまいます。

理想の物件の条件と給与とのバランスを見ることが大切です。

手取り20万円の生活費内訳

手取り20万円の場合、普通に生活していても赤字になることはありません。

平均的な生活で月0.3万円の貯金が可能で、ボーナスがある場合はボーナス分をまるまる貯金することができます。

ただし、月によっては電気代が高くてオーバーしてしまったり、交際費が増えれば赤字となってしまうため余裕があると言えるほどの手取りにはなりません。

節約できる部分は節約して、ある程度余裕を残しておくことで赤字月にも対処できるのでおすすめです。

手取り19万円の生活費内訳

手取り19万円の場合、毎月0.7万円ほど赤字となるため”少しだけ節約する”と生活ができます。

それほど大きく削減する必要はないため、感覚的には普通に生活しているだけで貯金ができることもあります。

生活費の中でもっとも流動的なものが食費となります。

食費を月7,000円ほど削減すると17万円以下に抑えることができるため、生活が可能となります。

食費の平均値には外食でかかる費用も含まれているため、少し自炊を増やすだけで問題ありません。

食費3.2万円は自炊のみなら十分すぎる金額で、数回の外食はまだ可能です。

手取り18万円以下の生活費内訳

手取り18万円の場合、毎月の赤字額は1.7万円となります。

友人が多く、交際費のかかる人にとっては節約すること自体が大変ですが、平均的な生活であれば意識すれば実現可能な金額です。

食費を1.7万円削減すると手取り18万円でも生活が可能となります。

食費2.2万円での生活は自炊が中心となるため人によってはきついと思う場面も多くなりますが、料理が好きな人にとってはそこまで意識しなくても達成できる金額です。

社会人の場合、昼食代に意外とお金がかかるのでお弁当を作ったり、安いもので済ませる必要がでてきます。

「食費をそこまで削減したくない」というのであればサブスクサービス、遊びに使うお金をやや削減することで実現可能です。

家賃7万円に住んだ時の年収別貯金可能額

家賃7万円の場合、年間生活費込みで236.4万円の出費となります。

手取りの年収がこの金額を超えない限りは生活が破綻することはありませんが、ボーナスがない月はすべて赤字のようなことになるため注意が必要です。

家賃7万円の物件に住んだ際の年収別の貯金できる額をまとめてみました。

計算上、年収300万円でちょうどプラスに転じるので、家賃7万円なら最低年収300万円は欲しいところです。

年収が400万円あれば生活費を少し見直すだけで年100万円の貯金も現実的な数値となります。

出費を抑えたいなら食費と交際費

光熱費は節約したところでそこまで料金が変わるものでもありませんし、ネット代や雑費は必要経費でほぼ固定額になるので節約できません。

となると、節約したいなら食費か交際費になります。

特に食費4万円という数字は世間的には平均値かもしれませんが、外食を含めた数値となるため自炊中心にすると安く抑えることができます。

1日約1,300円かかっているため外食を少し抑え、自炊すればもっと安く抑えることは十分可能です。

実際、僕はほとんど自炊生活をしていますが食費は毎月2万円以下で済んでいます。

「料理するのが面倒」と感じる場合はスーパーの総菜などを購入してご飯だけ炊くというやり方もありますし、ちょっと意識するだけでもかなり安く抑えられるので気を付けてみてください。

家賃7万円払えば都内にも住める

ホームズに掲載されている東京23区の家賃相場をもとに計算した家賃平均額はアパートが7.48万円、マンションは9.29万円です。

家賃7万円は相場より少し低いアパートの家賃帯となります。

立地を少し考える必要がありますが、主要駅でなければ十分探すことのできる家賃です。

家賃と物件数の推移を調べてみた結果がこちら。

総物件数の約半数は家賃7万円以下となるため、選び放題とまではいかないものの単身者が部屋を借りるなら問題ありません。

アパートとマンションの総数を調べてみたところ、どちらもほとんど変わりません。

ワンルームや1Kが物件数としては圧倒的に多いため、家賃7万円で都内に住むなら単身者向けといった感じです。

1LDKとなると極端に物件数は少なくなります。

【新宿】

【四ツ谷】

【西荻窪】

新宿のような都心になるとアパートかつ１Kではなくワンルームの物件、しかも駅から10分以上歩くような物件しか見つかりませんでした。

都内のどこに住むかにもよりますが、家賃7万円以下で探すとなると少し工夫が必要です。

部屋探しというのは何かしら自分の希望の条件を妥協することになるので、優先順位は決めておくべきです。

僕も過去5回ぐらい引っ越してますが、結局何かしら妥協して部屋を決めています。

引っ越しに必要な貯金額は34万円～43万円

今一人暮らしをしているなら引っ越しにあたっての退去費用、荷物を運ぶための引っ越し代、そして入居するために初期費用がかかります。

家賃7万円の物件に引っ越すために必要な金額を計算してみました。

一人暮らしの退去費用相場はだいたい3万円～高くても5万円前後となります。普通に生活していれば3万円ぐらいで済むはずです。

初期費用は賃料×4か月～5か月で計算しているので28万円～35万円ほど。

そして引っ越し業者に依頼した時にかかる引っ越し代は3万円～5万円。

引っ越し業者は繁忙期なのか閑散期なのかによって料金が変わります。暇な時期なら安く引っ越せますし、繁忙期だと割増料金となるので一人暮らしの荷物量でも5万円ぐらいかかることも。

34万円～43万円ほど貯金しておけば引っ越し費用で困ることはないでしょう。

もちろん、この金額に満たなくても新居の初期費用が安ければ問題ありません。

初期費用を安くする方法

引っ越しにかかるお金の中で一番負担の大きい項目はやっぱり初期費用です。

とにかく安く引っ越したいという人は物件の【敷金】【礼金】【仲介手数料】に着目しましょう。

敷金はかかったとしても退去時にクリーニング代として充てられる項目なので、損をすることはありませんが礼金と仲介手数料は完全にムダ金。

家賃7万円でこの3つの項目を0円に抑えられれば単純に21万円以上安く部屋を借りられることになるので、条件を絞り込む時は気にするべきです。

ちなみに仲介手数料に関しては仲介する不動産（仲介業者）によって金額が変わります。

例えばアパマンショップやピタットハウスは基本1か月分の仲介手数料がかかりますが、エイブルやミニミニだと半額で引っ越すことが可能です。

仲介手数料は仲介業者の大切な収入源となるので無料にしているところは少ないですが、キャンペーン等で安くするところもあります。

仲介手数料が安い賃貸不動産はどこ？無料＆半額の業者をピックアップ

貯金がない場合は一時的にシェアハウスも視野

「実家を出たい」もしくは「今住んでいる物件の家賃が高くて困っている」という場合は一時的にシェアハウスを借りることをおすすめします。

というのもシェアハウスは相場に比べて圧倒的に家賃が安いのが理由の1つ。都内でも5万円前後で借りることができます。

また、初期費用も通常の賃貸物件のように何十万もかかることはありません。2～3か月分の賃料が払えるなら問題なく借りることができます。

審査も緩くてフリーターや現在無職で少し貯金があるという人にもおすすめ。

シェアハウスと聞くと「赤の他人と共同生活」をイメージしますが、最近は各部屋に鍵がついていてリビングや風呂・トイレのみ共有するというケースが多いです。

ほとんど顔を合わせることもありませんし、他人に介入されることもあまりないので生活しやすいです。

シェアハウスがやめとけと言われるデメリットと意外なメリット

効率的に部屋探しができるおすすめサイト

スーモやホームズといったポータルサイトを使って部屋探しをする人は多いと思いますが、空室が出てからすぐに掲載されるわけではないため良い物件を見つけても『成約済み』となっているリスクがあります。

店舗に直接足を運べば新着物件を紹介してもらえるものの取り扱い物件数自体が少ないのが難点です。

どちらのメリットも活かして探したいのであればイエプラがおすすめです。

イエプラのホームページへ

イエプラは自宅にいながら店舗に行った時のように部屋を探してもらえるサービスです。

物件数も豊富で最新の物件情報を提供してもらえるのが最大の魅力です。

初期費用や家賃そのものが安いというわけではありませんが、通常の不動産のような消毒施工費などの無駄なオプション費用が一切かからないので初期費用が高くなることはありません。

顔を合わせずにチャットで家賃交渉や初期費用の交渉も可能なので、直接交渉が苦手な人にもおすすめです。

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イエプラの仲介手数料判明！口コミや評判が本当か実際に使ってみた

まとめ

手取り21万円あればある程度ゆとりを持って生活ができますが、19.7万円未満だと生活費を削る必要が出てくるので少しきついかもしれません。

生活費には固定費も多く削減できる部分は少ないので、食費と交際費をなんとか節約していくしかありませんがスマホ代を見直すことでかなり節約できるのでどうしても家賃7万円の物件に住みたい場合にはおすすめ。

初期費用を抑えるだけでもかなり違いがあるので、不動産選びはやっぱり大事です。

少しでも参考になれば幸いです。

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