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一人暮らしをしていても途中で彼女や彼氏ができたり、家賃が負担になり友人とルームシェアをしたいと考えている人もいるかと思います。
入居後で途中から同居人を増やすことはできるのか、必要な書類や手続き方法、金額はいくらかかのかについてまとめてみました！
同居人が途中から増えるのはあり？
『二人入居可物件』『相談可物件』の場合、一人暮らしをしていて途中で同居人を増やすことは可能です。
- ルームシェア相談
- ルームシェア可
- 2人入居相談
- 2人入居可
単身者物件とは違い二人で一緒に住むことを想定されているような物件なので、同居人を追加することも前提としていることが多いです。
ちなみに『ルームシェア』は友人など血縁関係がない同居人を指し、『2人入居』は親族や婚約者もしくは婚約予定など身内に対して使われます。
同居人を増やしたい場合は一緒に住む前に貸主である大家や管理会社に事前に連絡を取る必要があります。
中にはしれっと手続きを踏まずに一緒に住んでしまうようなカップルもいますが、一定のリスクもあり違約金が発生することもあるので届けは出しておきましょう。
同居人が増えても家賃があがることは少ない
同居人を増やしたからといって今までの家賃も変更されて家賃が増えてしまうようなことは基本的にありません。
同居人増えるのに家賃増額なしとか天使なのかな…..
— あすぬ (@HL_allmilk) August 23, 2017
同居人を増やす手続きというのは【追加】であって再契約しなおすものではありません。
すでに家賃を支払っていて契約も結んでいる状態というのは「この契約内容に合意している」というもの。
仮に家賃があがったら新たに明記された家賃で再契約しなおさなければなりません。
手続きが必要な理由はどちらかというと住んでいる人数を把握するためのものです。
どの部屋に誰が何人住んでいるのか把握し、トラブル時に対応できるようにするためのものと考えてください。
もちろん稀に「再契約をお願いします」とここぞとばかりに家賃の値上げをしようとする大家もいるので可能性はゼロではありません。
また、『トラブルサポート費用』として入居人数に合わせて月額料金を請求されることがあります。
例えば大成建設の管理物件であるタイセイハウジーでは『タイセイリビングクラブ』という入居者サポートサービスがあります。
単身者であれば月額1,650円ですが、2人入居だと2,750円が月額費用で請求されるため”実質的に家賃負担が増える”のと同じ現象が起こります。
賃貸借契約書に同居人に関する記述が含まれていることもあるのでチェックしてみましょう。
単身者用物件の場合は同居人を増やすことはできない
仮に二人入居不可と書かれた物件に大家に内緒で同居人を増やした場合は規約違反となりますので最悪の場合、退去勧告される可能性があります。
中には「相談したら単身者用でも同居人が認められた」というケースもありますが、基本的にはNGとなっています。
二人入居不可にしている理由は大きく分けて2つあります。
賃貸物件で最も多いのが騒音に関するトラブルですが、単身者用物件で同棲を認めてしまうとそのリスクは高くなってしまいます。
一人で生活しているとテレビの音等の生活音は出ても話声ってまず聞こえないですよね。
2人で住むことになれば当然話す機会があるわけですから壁の薄い物件だと普通に隣りまで声は漏れてしまいます。
木造や軽量鉄骨のアパートなんかは防音性の低さをを理由に二人入居不可としている物件が多いです。
1人で住むよりも2人で住んだほうが部屋に傷を与える機会は自然と増えるのでそれを嫌ってNGとしている大家も多いです。
退去する時は当然退去費を払うことになりますが、全部が全部こちら負担というわけではありません。
クリーニング代は大家側も負担することになるため、その負担額が人数が多ければ多いほど高くなる・・・これを嫌がる大家は二人入居不可という条件にしたがります。
相談してみるのは手ですが、認められないことが多いので二人入居可物件への引っ越しも視野に入れてどんな物件があるのか探してみましょう。
同居人を増やす際に必要な書類や手続きの流れ
同居人を増やす場合には手続きが必要になりますが契約者とは違い、年収による審査等があるわけではありません。
必要書類さえ揃えておけば数日以内で手続きが完了するのでそこまで面倒なことはありません。
- 管理会社に『同居人を増やしたい』旨を伝える
- 手続きに必要な書類が郵送にて送られてくる
- 必要事項の記入、書類の提出を行う
- 書類確認完了後に『同居人』として追加される
- 手続きに必要な費用があれば期日までに入金を行う
書類さえ揃っていれば同居人として認められないケースはほぼないので安心してください。
まずは大家、あるいはその物件の管理会社に連絡してみましょう。
■例「来月から同居人を住まわせたいと思うのですが可能でしょうか？」
他にも『子供が生まれる予定』『身内を同居人に加えたい』といった場合にも許可が必要です。
二人入居可物件ならすんなり通ります。
どんな人が住むのか貸主側は知りたいので必要書類を用意することになります。
元々家賃が払えていた状態であれば問題ないですし、最低限身元を確認できるものを提示すれば良いみたいですね。ちなみに無職やフリーターの方でも問題なく承諾されます。
大前提として最初に契約した人が家賃を滞りなく払っている必要があります。
同居人を増やすのに必要な書類
大家側がどういった書類を求めてくるかは管理会社次第ですが、基本的には身分を証明する書類だけで済みます。
- 同居人の年齢や現在住んでいる住所
- 健康保険証や運転免許証など身分証明書のコピー
- 契約者との続柄（婚約等）
- 場合によっては勤務先や勤務先の住所
- 場合によっては緊急連絡先
免許証などの身分証明書と現在住んでいるところの住民票だけの提出で済むことが多いです。
- 氏名
- 年齢
- 生年月日
- 現住所
- 勤務先
- 緊急連絡先（実家等）
- 印鑑
勤務先や緊急連絡先を記載しているからといってわざわざ連絡してくることはありませんし、間違っていてもそのままスルーされることも多いようです。
緊急連絡先は実家や兄弟の連絡先、あるいは会社とかが無難。印鑑も合わせて用意しておきましょう。
電話で同居人が増える旨を伝えれば郵送で必要書類が送られてきます。
同居人が増える場合の費用
部屋を借りる時のような多額の初期費用がかかるわけではありませんが「同居人を増やす手続きを行う手間賃」としての手数料が必要になることが多いです。
費用：事務手数料（3,000円～5,000円程度）
同居人が増える場合、新たに人が入ることで名前や保証人等の書類を記入する必要があるため、それに対する手間として事務手数料がかかりますが相場はだいたい3,000円～5,000円ぐらいで済みます。
最初から一緒に住む前提で借りる場合は書類作成が一括で行われるので1度の手数料で済みますが、後から増やすとなると2度手続きを行うので手数料は2回支払わなければなりません。
事務手数料が請求されないことも多いため、管理会社次第です。
火災保険料は本来住んでいる家具に対してかかる保険で契約者や申請した同居人以外が受けた損害は補償されません。
同居人が増えることによって新たに火災保険に加入しなければならない場合もありますし、申請して同居人として認められた時点で火災保険の対象者になることもあります。
基本的には大家に申請した時点で新たに火災保険料を払う必要はありませんが、火災保険の契約によって違いがあるので注意してください。
記載がないのに「礼金1か月払ってください」と言われても払う必要はありません。たまにあるトラブルみたいです。
内緒で同居人を増やすのはリスクが大きい
大家に内緒で同棲、あるいはルームシェアをしている人は少なくありません。
手続きするのが面倒で同棲していたり、単身者用物件の場合は許可されないため内緒で一緒に暮らしているという人の方が絶対数は多いと思いますがバレてしまったときに一定のリスクが伴うのであまりおすすめはできません。
内緒で同居人を増やしてバレてしまったときのデメリットについてもまとめてみました。
トラブル時に管理会社が非協力的になる
管理会社は住んでいてトラブルが発生したときに対処しなければなりませんが、一度規約違反をしている人にたいしては信頼関係が築かれていないため非協力的になる可能性があります。
具体的には隣人がうるさくて苦情を言っても対処してくれなかったり、常に疑いの目をかけられるようになりちょっとしたことで再度注意を受けるとった厄介事を抱える可能性もあります。
信頼関係が崩れている以上、業務とはいえトラブルになりやすい人に対しても非協力的になってしまうのはある程度仕方のないことです。
違約金がかかる可能性がある
規約違反として退去勧告を迫られるケースというのは人員や手間を割かなくてはならず、ごねられて裁判沙汰にでもなったらかなり面倒なのでそこまでする管理会社は少ないです。
ただし、規約違反として違約金を設定していればそこまで面倒なことをせずに金銭的解決をすることができるので大家や管理会社にとっても得になります。
内緒にしていることが原因で無駄に違約金がかかるのは無駄金でしかありません。
追い出される可能性もゼロではない
規約違反をしているので当然追い出される可能性もゼロではありません。
賃貸借契約は借主のほうが立場が強いため規約違反をしてしまったり、家賃を滞納していたとしても裁判に発展しない限り強制的に追い出すことは難しいとされていますが、そこまでいかなくても退去通知をされれば気持ちよく生活できません。
引っ越すことになれば引っ越し業者依頼費用や新たな初期費用等のお金がかかってしまいますし、住んでいる物件に満足していれば後悔がより大きくなります。
部屋が狭いようなら引っ越した方がストレスがない
狭い部屋で同棲する人もいますが、生活リズムが違う2人が一緒に暮らすとなると些細なことがストレスの原因となります。
例えば相手のいびきによって起こされたり、アラーム音で相手を起こしてしまうといった睡眠によるトラブルやプライベートが一切なくて嫌になったりといった問題もあります。
これが原因で破局してしまうカップルが大半なので注意してください。僕も経験があります。
冷静に考えて生活リズムの違う2人が狭い部屋で一緒って相当辛いです。
本気で考えているなら２DKのような自分のスペースが確保できる部屋に引っ越してしまった方がいいかもしれません。
家賃を折半すれば今住んでいるところよりも広く、なおかつ1人あたりの出費が少なくなるのでメリットが大きいです。
初期費用を含めても1年住めば一人暮らししている時より安く済むことも多いので、どんな物件があるのか調べてみましょう。
同棲での部屋探しならイエプラがおすすめ
ルームシェア、同棲など2人で入居する際におすすめなサイトはイエプラです。
2人で住む際に問題となるのは入居審査が厳しくなることにあります。
東京大学空間情報科学研究センターが2020年9月に発表した「民間賃貸住宅市場における入居審査と家賃滞納」のデータによれば、婚約予定の未婚カップルで82.8％、友人とのルームシェアでの通過率は60％と低い数値になっています。
| 入居対象 | 入居審査通過率 |
|---|---|
| 単身者 | 83.6％ |
| 未婚カップル（同棲） | 82.8％ |
| 夫婦 | 88.7％ |
| 未婚カップル＋子供 | 61.6％ |
| 夫婦＋子供 | 84.3％ |
| 友人同居 | 60.0％ |
イエプラは不動産というよりも部屋を探してもらうサービス会社ですが、2021年5月までの審査通過率は平均で98.1％となっており、利用した人が審査落ちする確率はわずか1.9％となっています。
チャット欄で条件を細かく伝えることができるため「審査が不安なので緩い物件を探して欲しい」と伝えればあとはスタッフが条件に合う物件を探してくれます。
審査を通すのに協力的になってくれるので普通の不動産を利用するぐらいならイエプラを利用して部屋を借りたほうが審査は通りやすいです。
不動産業者しか見ることができない『ATBB』というサイトもイエプラなら閲覧可能となるため、ネットに掲載される前の物件を見ることができるのみ魅力の1つです。
まとめ
- 二人入居可物件なら同居人を増やすことは簡単にできる
- 同居人には審査がなく費用も安い
- 必要な書類は身分証明書と住民票のみ
- 内緒で同居してもバレることは少ないがリスクが大きい
- 手続きするデメリットはほとんどないので面倒臭がらずに申請しよう
二人入居可物件であれば拒否されるケースは少なく、簡単な手続きのみですぐに同居人として追加することができます。
基本的には事務手数料のみで大してお金もかからないので、やらずにトラブルになってしまうよりも手続きしておいたほうがリスクもないのでおすすめです。
単身者用だと相談次第で認められることも稀にありますが、基本的にはNGとなってしまうので新たに2人で住める賃貸物件を検討したほうが良いでしょう。
同棲での入居審査は契約者名義を彼氏と彼女どっちにすべき？